日本オリンピック委員会(JOC)に
加盟する競技団体が会計検査院から選任コーチ報酬で
約4500万円の無駄があると指摘された。
既に発覚していた寄付による還流に加え、専任コーチの
活動実態までに問われ、スポーツ界に困惑が広がった。
専任コーチの活動実態がないのに日本オリンピック委員会(JOC)
から報酬約一千万円を受け取っていた事が、会計検査院の調べで
分かった。
コーチの活動実態がなかった団体は
日本近代五種協会、日本自転車競技連盟、日本バドミントン協会
三団体のコーチがJOCに提出した活動報告書を検査院が調べたところ
内容が明確でないなど不適切な記載が複数見つかり、活動実態がない
と判断した。